救急救命士とはどんな仕事？具体的なステップや仕事内容・収入・なり方まで徹底解説

「命の現場の第一線で活躍したい」「傷病者を助ける仕事に就きたい」と考えている方にとって、救急救命士は非常に魅力的な医療国家資格です。

しかし、「救急隊員や看護師と何が違うの？」「公務員にならないとなれないの？」「どれくらいの収入が得られるの？」といった疑問を持つ高校生や進路選択期の方も多いのではないでしょうか。

この記事では、医療系職種を目指す学生向け情報サイト「医療系学校ナビ」が、救急救命士の役割、具体的な仕事内容、必要な資格の取得ルート、年収やキャリアパスまでを厚生労働省や総務省消防庁のデータに基づき徹底解説します！

救急救命士とは？基礎知識と重要な役割
1. 1. 救急隊員や看護師との違い
2. 2. 急増する救急需要と社会的な課題
  1. 傷病程度別の搬送人員（2021年）
救急救命士ができること・できないこと（特定行為と業務拡大）
救急救命士の具体的な仕事内容と1日のスケジュール（事例）
1. 事例：消防署に勤務する救急救命士 Aさんの1日
救急救命士の年収・給与水準・将来性
1. 1. 消防官（公務員）として働く場合の年収
2. 2. 活躍の場と将来性
救急救命士になるための2つのルートと資格取得ステップ
1. 救急救命士国家試験の合格率（過去推移）
救急救命士に向いている人の特徴と求められる能力
徹底解説のまとめ

救急救命士とは？基礎知識と重要な役割

救急救命士は、1991年（平成3年）に誕生した医療国家資格です。傷病者が発生した現場から医療機関に搬送されるまでの間、観察や応急手当、高度な「救急救命処置」を行うプレホスピタルケア（病院前救護）のスペシャリストです。

1. 救急隊員や看護師との違い

救急現場では混同されがちですが、それぞれの職種には明確な役割と資格の違いがあります。

救急隊員との違い消防署の救急隊は基本的に3名1組で編成されます。一般的な救急隊員が行えるのは応急手当（止血や人工呼吸など）に限られますが、救急救命士は医師の指示のもとで一定の医療行為（特定行為など）を実施できます。現在の消防行政では、救急隊3名のうち少なくとも1名以上に救急救命士を配置することが目標とされています。
看護師との違い看護師の主な職場は医療機関内部であり、医師の診療補助や患者の看護を行います。一方、救急救命士の主な役割は「病院前救護（プレホスピタルケア）」です。病院に到着するまでの間に傷病者の状態悪化を防ぎ、命をつなぎ留めることが最大の使命です。

2. 急増する救急需要と社会的な課題

総務省の発表によると、全国の救急出動件数は高齢化の進展に伴い増加傾向にあります。2023年の全国救急出動件数は764万9,87件、搬送人員数は664万3,379人とともに過去最多を更新しました。

現場到着や病院収容までの時間が延伸するなか、病院到着前の救命率を高めるために、現場で高度な処置を行える救急救命士の重要性がかつてないほど高まっています。

傷病程度別の搬送人員（2021年）

年齢区分	死亡	重症（長期入院）	中等症（入院）	軽症（外来）	その他	合計
新生児	52人	1,492人	9,362人	1,371人	26人	12,303人
乳幼児	252人	3,086人	49,232人	158,327人	65人	210,962人
少年	256人	2,978人	39,850人	117,781人	30人	160,895人
成人	12,243人	98,923人	607,065人	988,933人	618人	1,707,782人
高齢者	68,645人	359,961人	1,776,023人	1,194,408人	1,125人	3,399,802人
合計	81,448人	466,440人	2,481,532人	2,460,460人	1,864人	5,491,744人

(出典：総務省消防庁「消防白書」等のデータを基に作成)

搬送人員の半数以上を65歳以上の高齢者が占めており、傷病の程度も多岐にわたります。救急救命士は状況に応じた迅速で冷静な判断が常に求められています。

救急救命士ができること・できないこと（特定行為と業務拡大）

救急救命士法第44条により、救急救命士は医師の指示なしに特定の救急救命処置を行うことは禁じられています。しかし、特定の条件を満たすことで高度な医療処置（特定行為）が可能となります。

1. 医師の具体的な指示のもとで行う「特定行為」

医師と電話や無線で直接連携を取り（メディカルコントロール）、具体的な指示を受けて実施する医療行為です。

心肺機能停止状態の傷病者に対する行為
1. 器具（気管内チューブやラリンゲアルマスク等）を用いた気道確保
2. 静脈路確保（点滴）のための乳酸リンゲル液投与
3. 薬剤（アドレナリン）の投与
心肺機能停止前の傷病者に対する行為（2014年法改正により追加）4. 低血糖発作患者へのブドウ糖溶液の投与5. 重度傷病者に対する静脈路確保および輸液

2. 医師の包括的な指示で行う処置

事前に定められたプロトコル（手順書）に基づき、救急救命士の判断で実施できる処置です。

自動体外式除細動器（AED）による除細動
聴診器・血圧計・心電図検査・パルスオキシメーターを用いた観察
鉗子や吸引器による異物除去・気道確保
バッグマスクや酸素吸入器による人工呼吸・酸素投与
止血・骨折の固定・各種観察

3. 活動場所の拡大（2021年改正救急救命士法の施行）

従来、救急救命士の業務場所は「救急車内および搬送途上」に限られていましたが、2021年の法改正により、「病院の救急外来（院内）」まで活動範囲が拡大しました。

救急外来での医師や看護師のタスク・シフト（業務移管）が進み、医療機関内で活躍する救急救命士が増えています。

救急救命士の具体的な仕事内容と1日のスケジュール（事例）

消防署に勤務する救急救命士の日常はどのようなものでしょうか。ここでは一例として、公務員（消防吏員）として働く救急救命士のリアルな1日を紹介します。

事例：消防署に勤務する救急救命士 Aさんの1日

消防署の勤務は基本的に「24時間交代勤務（当番・非番・公休のサイクル）」です。

【08:30】 出勤・資機材点検
         救急車内の医療機器（心電図・AED・点滴セット等）や通信器具の点検。
【09:00】 交代式・業務引き継ぎ
         前日当番の隊から不具合や伝達事項を引き継ぐ。
【10:00】 救急要請①（急病通報）
         高齢者の胸痛通報で出動。現場観察・心電図測定を行い、指示医と連携して受入病院へ搬送。
【12:00】 昼食・事務作業
         出動報告書の作成。食事中であっても指令が入れば即座に出出動。
【14:00】 シミュレーション訓練・救急講習
         隊員同士で心肺蘇生や特定行為の手順確認。地域住民向けのAED講習指導も行う。
【18:00】 夕食・仮眠準備
【22:00】 仮眠時間（随時出動）
【03:00】 救急要請②（交通事故）
         深夜の出動。負傷者の処置およびバックボードによる固定を行い、救命救急センターへ搬送。
【08:30】 交代・非番
         次当番へ業務を引き継ぎ、勤務終了。

ポイント：

勤務時間中には仮眠時間が設けられていますが、指令が鳴れば数秒で意識を切り替えて現場に向かわなければなりません。高い緊張感を持続するタフさが求められます。

救急救命士の年収・給与水準・将来性

進路選びで気になるのが収入や将来性です。救急救命士の給与構造は勤務先の体系によって異なります。

1. 消防官（公務員）として働く場合の年収

消防署勤務の場合、各自治体の地方公務員（消防職）の給与体系が適用されます。

平均月額給与： 約40.3万円（基本給＋時間外・夜間手当等）
期末・勤勉手当（ボーナス）： 年間約152万円
推定平均年収： 約636万円

(参照：総務省「地方公務員給与の実態」データを基に算出)

消防職には夜勤手当や危険手当、救急出動手当などの手当が手厚く支給されるため、一般的な公務員の中でも比較的安定した収入が期待できます。

2. 活躍の場と将来性

現在、全国の救急救命士免許登録者は約7万人規模に達しており、そのうち約半数が消防職員として活動しています。さらに最近では、消防署以外の職場での需要も急速に高まっています。

病院（救急外来・ドクターカー）： 医師のタスクシェア相手として外来初期診療の補助やドクターカー同乗を担う。
民間救急・介護タクシー： 医療的ケアが必要な患者の転院搬送などをサポート。
テーマパーク・イベント警備・自衛隊・海上保安庁： 救護所での初期対応や海難救助の現場で活躍。

高齢化社会がピークを迎えるなか、プレホスピタルケアの現場や医療機関での救急救命士の需要は今後も堅調に推移すると予想されます。

救急救命士になるための2つのルートと資格取得ステップ

救急救命士として働くためには、厚生労働省が実施する「救急救命士国家試験」に合格する必要があります。受験資格を得るルートは大きく分けて2つあります。

救急救命士国家試験の合格率（過去推移）

合格率は例年高水準で推移していますが、専門学校などの養成校での厳しい実習や講義をクリアすることが前提となります。

【近年の国家試験結果の目安】
・受験者数：約3,000人前後
・合格者数：約2,500～2,800人
・合格率：85%〜90%前後

1.ルートA：学校進学ルート（最短・確実）:高校卒業 → 大学（4年）/ 専門学校（2〜3年） → 国家試験。

高校卒業後、指定の大学または専門学校に入学文部科学大臣または厚生労働大臣が指定した救急救命士養成学校（帝京平成大学などの4年制大学、あるいは2〜3年制の専門学校）に入学します。
専門知識・実習の履修基礎医学、臨床救急医学、病院実習、救急車同乗実習などを履修し、国家試験の受験資格を取得します。
救急救命士国家試験に合格毎年3月に実施される国家試験を受験し、合格して免許登録を行います。
消防官採用試験または医療機関の採用試験を受験自治体の消防官（公務員）採用試験に合格し、消防学校を経て救急救命士として現場配属されます。

2.ルートB：消防官先行ルート:高校/大学卒業 → 消防官採用 → 救急実務 → 養成所（6ヶ月以上）。

消防官（公務員）採用試験に合格高校や一般大学を卒業後、自治体の消防官採用試験を受験して採用されます。
救急業務の実務経験を積む消防隊員・救急隊員として5年以上または2,000時間以上の救急業務経験を積み重ねます。
救急救命士養成所での講習選抜試験等を経て、各自治体や消防庁の養成所で6ヶ月以上の専門講習を受けます。
国家試験受験・免許取得救急救命士国家試験を受験して合格後、救急救命士としての運用が開始されます。

アドバイス：最短で夢を叶えるなら「学校進学ルート」がおすすめ

消防官先行ルート（ルートB）は実務経験を積むまでに最低5年以上の歳月がかかり、養成所への選抜倍率も高いのが現実です。早期に救急救命士として活躍したい場合、高校卒業後に大学や専門学校で資格を取得してから消防官採用試験に挑むルート（ルートA）が主流となっています。